「AI-MOP」―GPT-4を活用した教育システム
INIADは2023年4月から全学生がGPT-4を使えるようになる「AI-MOP」（AI Management and Operation Platform：AI 管理運用プラットフォーム）を開発し、導入している。GPT-4は、OpenAI社が提供するChatGPTの上位コア技術である生成AIモデルだ。
AIと対話を繰り返しながら理解を深める
INIADでは本システムを活用し、学生がGPT-4を使って自分の考えを深め、より高度な思考力を身につけられるように、適切な環境・指導・教材の提供を積極的に進めている。
このAI-MOPの目的は、生成AIを利用した自学自習を可能にして学生たちの教育効果を高めることにある。また生成AIのAPIをプログラミングで利用できるようにして、生成AIを利用したシステム開発のスキルを学ぶこともできる。
学生はChatGPTを利用して疑問を解決したり、対話を繰り返して理解を深めたりできる。また、AI利用の研究や課題に取り組むこともできる。一方教員は、学生の利用状況を追跡し、学習の進捗を確認することが可能だ。
AI-MOPの機能
INIADでは、学生と教員との間のコミュニケーションプラットフォームとして、全員がチャットツールSlackを使っている。AI-MOPでは学生が直接ChatGPTを使うのではなく、Slackのボットを通してGPT-4と会話する。
INIADのような教育機関をはじめとする大規模な組織で多数のユーザが利用する際に必要とされる、以下の特徴を持っている。
トークン管理機能
ChatGPTでは質問文と回答文の文字数からトークン数（データ量）が決まる。利用者は自分が消費したトークン数を確認できる。また管理者は利用量のモニタリングが容易にでき、全ユーザに対して毎月利用可能なトークン数を設定できる。こうしてシステム全体として無駄なトークンの消費を抑制できる。
また、ユーザや組織・グループごとに利用可能なトークン数を設定できるため、プロジェクトチームや研究・授業などに応じた最適な利用計画が可能である。
API提供
AI-MOPは、OpenAI社によるChatGPTだけでなく、さまざまなAI企業が提供する生成AIへのアクセスを容易にするAPIを提供する。初学者の利用を考慮し、無限ループや異常なアクセスを検出すると通信を自動的に停止する機能により、無駄なトークン消費を防止する。
また、トークン管理機能も利用できるため、コスト管理が適切に行える。今後、プログラミング初心者でも複数の生成AIを簡単に扱えるしくみをはじめとした、多数の利用支援機能を実現する計画となっている。
URLや文書ファイルの内容に基づく大規模自然言語モデルの利用
ChatGPTなどの大規模自然言語モデルに自組織のデータを組み込んで、その内容に基づく回答を行う機能をAI-MOPでは実現している。具体的には、プロンプト内に自組織のデータをベクトル化して入力するしくみとなっていて、利用時のコストを抑えて実現できる。
これにより、学内システムの利用方法に関するFAQをデータ登録したAIサポート窓口の実現や、PDF化した授業資料に基づいて質問を受け付ける授業のAIティーチングアシスタントなど、チャットを利用した新たなサービスも簡単に実現できる。
生成AI利用試験と連動したアクセスコントロール
生成AIへのプロンプトの入力やINIADでは、あらかじめ準備した生成AIの利用に関するオンライン教材を勉強し、オンライン試験に合格することで、AI-MOPのさまざまな機能を利用できるしくみを持っている。
管理者向け機能
AI-MOPは、生成AIのAPIを利用して実現していることから、ベンダー側の学習に利用履歴を利用されることはない。しかし、組織の管理ポリシーに基づいて、会話のログを組織内で利用して、内部で利用するためのチャットの応答の品質を上げることができる。また、さまざまなクラウドプラットフォーム上で実現できるように構成されていることから、教育機関や利用企業等の組織が独自に契約するクラウドプラットフォーム上に展開して運用するなど、組織に応じたさまざまな対応も柔軟に実現可能である。
今後に向けて
坂村健（INIAD創設者（前学部長））は「この新しいシステムは、INIADの教育革新をリードし、学生たちが最先端の技術を活用して学びを深めることができる環境を提供します」とその狙いを語っている。
また、学生からも「GPT-4を使って研究や課題がスムーズに進められるようになり、大変助かっている」という声が聞かれた。
本システムは、前述のように他の大学や教育機関、企業などの大規模組織でも利用できるように設計・実装されており、より多くの学生や社会人がAI技術を活用した教育環境で学ぶ機会を提供している。AIを利用した新しい学習や仕事のやり方へのトライを容易にして、我が国における情報技術の発展に貢献していくことが期待される。
